耐震・制振・免震の違いとは?地震に強い家を建てるために!

日本は地震大国といわれ、近い将来には首都直下地震や南海トラフ地震といった命や生活を脅かす大規模地震が高い確率で発生すると政府の地震調査委員会で予測しています。
日本のどこかで規模の大小を問わず地震が発生しているといわれていますが、地震速報などが流れると不安を抱かずにはいられないものです。

一般的に「いつ」「どこで」「どの程度」の地震が発生するというような確度の高い地震の予測は科学的知見からは難しいと考えられており、日頃からの地震への備えの重要性が訴えられています。
このようないつ発生してもおかしくない大規模地震に備えるために、倒壊や大破を免れる住宅で生活するのは有効な手段のひとつだといえます。
今回は、建物の地震対策である耐震・制震・免震の違いについて説明します。

耐震・制震・免震の違いとは

耐震とは

筋交いや構造用合板で耐力壁を設置して建物を頑強につくり、地震の揺れに踏ん張って耐えることで地震による倒壊を防ぐものです。
建物自体の強さで地震の衝撃を受け止めることができ、地盤や立地を選ばないのがメリットといえます。
地震の揺れに応じてダメージが残る場合があるので注意が必要です。
地震に対する建物の強度を示す指標の一つとして耐震等級というものがあります。
この耐震等級とは品確法(住宅の品質確保の促進等に関する法律)によって定められている住宅性能表示のことで、建物の強さが3段階に分けて示され、等級数が大きいほど耐震性能が高い建物ということになります。

制震とは

建物の数カ所の壁の中に配置したダンパーなどの専用装置を装着することにより、地震の揺れを吸収しながら揺れの増幅を抑え、建物の変形やねじれなどの損傷を抑えるものです。
耐震工法に比べて地震の揺れを軽減することができるので、建物自体のダメージだけでなく建物内での家具の転倒なども軽減することができます。
また、免震に比べればはるかに低価格で導入することができ、地盤やプランの制約も少ないのがメリットといえます。
小さな地震から大地震まで効果を期待でき、繰り返し発生する余震にも対応するという点も免震とは異なる特徴だといえます。

免震とは

基礎と建物の間に免震層を設け、地震のエネルギーが建物に伝わらないようにするもの。
免震層は建物の乗る架台と基礎の上に設置される免震装置で構成されています。
免震は、建物の損傷や家具の転倒を防ぐのに抜群の効果がありますが、導入価格は高めで定期的な点検やメンテナンスが必要です。
また、地下室のある建物の対応が難しく、液状化する地盤や軟弱地盤には向かないといった制約があります。
巨大地震発生時には建物自体が一時的に数十㎝動くので、隣地との距離を確保する必要があります。

■耐震・制震・免震のどれを選べばベスト?

近年発生した東日本大震災や熊本地震などの大規模地震では、本震の後にも大きな余震が繰り返し発生しました。
最初の揺れには持ちこたえられたとしてもその後に繰り返される余震により建物の損傷が積み重なり、構造などに問題が発生する可能性が高くなります。
単に倒壊しない建物ということだけではなく、繰り返される余震によるダメージを抑え、住み続けられる住宅であることが重要です。
これからの住宅の地震対策、地震に強い構造という「耐震」に、余震にも耐えられる対策をプラスする考え方がポイントとなります。
免震装置、制振装置のいずれかを組み合わせることで、地震の揺れによる建物の損傷を効果的に抑え、地震発生後も住み続けることができる家にすることができます。
装置の仕組みや技術的な特徴、さらには導入コストを理解して、自分にとってベストな装置を選択することで納得のいく地震対策を選びましょう。

まとめ

今回は、建物の地震対策である耐震・制震・免震の違いについて説明しました。
ひら木では全棟構造計算(許容応力度計算)を実施し、耐震等級3と制震構造を標準仕様としています。
制震性をプラスするために自然災害に強い6面体モノコック構造と「制震スーパーウォール」を採用した高断熱高気密の家をご提供しています。
耐震性能の高い住宅について詳しく知りたい方は、ひら木までお気軽にお問い合わせください。

ZEHビルダー

建築のひら木はZEHの普及に努めています!

ZEH(ゼッチ)とは、Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギーハウス)の略。

ネットゼロエネルギー住宅とは、建物の断熱化+機器の高効率化により、使用エネルギーを削減し、さらに、太陽光発電などの創エネルギーを用いることで、エネルギー収支がゼロになる住宅のこと。

建築のひら木のZEH普及実績と今後の目標

2025年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH目標値は100%
2023年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は100%
2022年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は84%
2021年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は100%
2020年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は100%

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